東京大学大学院が建設3Dプリンティングの社会連携講座をスタートさせて話題になっている。

東京大学大学院工学系研究科がスタートさせた社会連携講座は、土木学会が2025年7月に発刊した「建設用3Dプリント埋設型枠を用いたコンクリート構造物の技術指針」を受け、「日本の基準を世界の基準にする」ことを目指すもの。講座には大林組、鹿島、清水建設、大成建設のゼネコン4社に加え、発注者側として首都高速道路会社とJR東日本の2社が参画する。

講座の代表を務める石田哲也教授は、土木のみならず建築専攻の学生も巻き込み、3Dプリンターという新技術を軸にした横断的な学びの場の創出も狙うとしている。石田教授はまた、設計段階から3Dを取り入れることを考えれば、より合理的な新しい構造物の形もあり得る」と指摘する。従来設計を単純に3Dプリンティングへ置き換えるだけではなく、設計初期から技術特性を織り込むことで、複雑形状による機能向上や劇的な生産性向上が可能になるとの考えを示している。

東京大学は社会連携講座の開設に合わせ、本郷キャンパスの伊藤国際学術研究センターでシンポジウムを開催した。シンポジウムでは横浜国大総合学術高等研究院客員教授の前川宏一氏、国土交通省官房技術調査課官房参事官の信太啓貴氏による基調講演などが行われた。