アメリカで代替肉の売上が対前年比で10.5%減少

アメリカで代替肉の売上が減少している。市場調査会社IRIによると、アメリカの2022年9月4日までの一年間で代替肉の売上が対前年比で10.5%減少したという。進行するインフレと、代替肉の「過度に環境問題を意識するイメージ」が消費者に嫌われた可能性があるとしている。

IRIのジョナ・パーカー氏は、「重量単価でより安いたんぱく質を求めるトレンドが顕著になっています。特に、これまでは代替肉を志向していた準ベジタリアンの消費者が、より安い「本物の肉」を選ぶようになっています。多くの代替肉は本物の肉より値段が高く、消費者から避けられています。特にインフレが続く現時点では、プレミアムを支払ってでも代替肉を買おうという消費者は多くありません。さらに、代替肉の味についても十分に消費者を満足させるレベルに達していません」とコメントしている。

また、代替肉が持つ「過度に環境問題を意識するイメージ」に対する社会的な反発が広まっていることも影響しているという。アメリカの中堅レストランチェーンのクラッカー・バレルがインポシブル・フーズの代替ソーセージをメニューに取り入れたところ、それに反発する声がソーシャルメディアに多く投稿されたという。

ビヨンド・ミートやインポシブル・フーズなどの代替肉メーカーの多くは、代替肉の製造に3Dプリンターを使っている。