アメリカの大手コンサルティング会社のデロイトが、2033年までにアメリカで380万人の製造業労働者が不足すると予測したレポートを発表した。

デロイトとアメリカ製造業者組合が共同でまとめたレポート「製造業の成長可能性と現実的な労働力確保の戦略」によると、2033年までにアメリカの製造業における人材不足が380万人相当に達し、100万人から190万人分の雇用が埋まらない深刻な状態に陥ると警告している。

また、調査対象となった製造関連企業の65%が「技術を持った人材の獲得と維持」がもっとも重要でありもっとも困難な仕事であると答えていて、「2033年に到来する危機は、現在において既にその兆候を見せ始めている」と結論づけている。

労働者不足の問題はアディティブ・マニュファクチャリング業界においても深刻で、特に3Dプリンティングやデジタルマニュファクチャリングなどの高度なスキルを持つ人材の不足が顕著になると予測している。

人材不足の問題を克服する手段として、レポートはマニュファクチャリングロボットやAIなどのテクノロジーの活用を提言している。特に、マニュファクチャリングオートメーションやスマートマニュファクチャリングなどのテクノロジーがひとつのソリューションとなる可能性を示唆している。