業績低迷から全従業員をレイオフし、今年6月に事業を停止していたMaker Mediaが、新たにMake:Communityとして活動を再開していたことがわかった。
雑誌”Make”の発行元で、DIY愛好家向けイベントMaker Faireの主催者のMaker Mediaは2005年設立、雑誌”Make”の購読者数を最大12万人まで拡大、Maker Faireをお膝元のサンフランシスコの他、全世界40カ国240都市で開催してきた。Maker Faireは毎年東京でも開催され、多くの来場者を集めていた。
一方、同社の業績は2016年ごろより陰り始め、2016年に17人、2019年3月に8人、2019年6月に全従業員をレイオフし、すべての事業を停止していた。
しかし、Maker Media創業者のドハティ氏が同社に個人の資金を投入し、今日までに15人の従業員を再雇用、新たにMake:Communityとして活動を開始した。Make:Communityは、Makeのデジタルメディアを発行するほか、DIY用マーケットプレイスの運営、法人向け会員サービスの提供などを行っていくとしている。Maker Faireの再開の予定については、ドハティ氏はこれまでにコメントを発していない。
