3Dプリンター、ロボティクス、人工知能（AI）などの次世代技術が削減する雇用は全体の10%未満とフランスの調査報告書が発表した。

調査報告書をまとめたのはフランスの雇用政策会議で、3Dプリンターなどの普及により製造業を中心に多くの雇用が失われるとする懸念は杞憂に過ぎないとしている。

一方で同調査報告書は、既存の雇用の約半分が次世代技術の普及により仕事の内容が大きく変化すると予想している。

仕事の内容が大きく変化する職種としては、メンテナンスなどの保守業者、工場労働者、自動車などの運転手、教師、看護師、セールスマン、レセプショニストなどが挙げられている。

次世代技術の普及によりあらゆる産業の職種が何らかの影響を受け、細かい手作業や処理作業などから人間が解放される一方で、より効率的で生産性の高い仕事へのシフトを余儀なくされるとしている。

いずれにせよ、失われる雇用は何らかの新規雇用によりリプレースされると同調査報告書はまとめている。