雑誌Make出版元で展示会Maker Faire運営のMaker Mediaが、事業を停止して全従業員を解雇していたことがわかった。

Maker Media創業者のデール・ドーハティ氏が明らかにしたところによると、Maker Mediaは現地時間の先週事業を停止し、22人の従業員を解雇したという。ドーハティ氏は、「私はこの事業を15年前に始めましたが、事業を軌道に乗せる困難の連続でした。出版業は難しく、採算がなかなかとれませんでした。展示会も同様に困難でした。スポンサーも撤退し、いよいよ困窮しました」と説明している。

Maker Mediaは2006年からメーカー向け展示会Maker Faireを開催、多くの来場者を集めていた。Maker Faireにはメーカーボット・インダストリーズなどの初期の3Dプリンターメーカーも出展し、3Dプリンター業界の隆盛にも貢献していた。Maker Faireはまた、日本を含む世界40カ国でも開催され、各地で人気を博していた。

雑誌Makeは、2016年時点で12万5千人の有料購読者を抱え、連携していたYouTubeの専門チャンネルには100万人を超えるサブスクライバーを有していた。

ドーハティ氏によると、Maker Mediaは破産ではなく、債権者との個別協議による事業精算の手続きを行うという。ドーハティ氏は、債務の解消程度などを鑑みて事業再開の可能性を模索するとしている。ドーハティ氏はまた、今後クラウドファンディングなどを利用して資金調達を行い、Maker Mediaの再開を図りたいとしている。